株式会社WACARU NETは10月28日、スマホを利用している全国695名を対象に、スマホ料金の設定・見直し方法や料金に対する意識に関するアンケート調査を実施しました。
スマホの月額料金は「3,000円～4,999円」が最多
調査結果は以下の通りです。
調査結果によると、スマホの月額料金で最も多いのは「3,000円～4,999円」の区間です。5,000円以上が31％に対し、4,999円未満が69％となっており、全体的に通信コストを下げる意識が高い傾向が明らかになっています。
月々のスマホ料金について、多くのユーザーは相場や通信クオリティなどを背景に、一定の金額帯に落ち着いているとのことです。
年代別で見ると20代が高額利用の傾向
年代別のスマホ料金について調査した結果は以下の通りです。
年代別のスマホ料金を調査したところ、30代から60代の広い世代で「1,000円～2,999円」が約30％であるのに対し、「1,000円未満」は10％台に留まりました。
一方、20代で「10,000円以上」「7,000円～9,999円」と答えた人は17.5％で、他の世代よりも割合が多く、若い世代の方が通信費用にコストをかける傾向が強いことが指摘されています。
大手キャリアは7割以上が「高い」と評価
携帯キャリア別の月額料金の感じ方について調査した結果は以下の通りです。
携帯キャリア別の月額料金の感じ方について調査した結果、NTTドコモ・ソフトバンク・auの大手3社は「やや高いと感じる」「とても高いと感じる」を合わせると、いずれも70％を超えました。
一方で、格安SIMでは料金は「妥当だと思う」という評価が高く、これは大手キャリアの料金が比較的高い傾向にあるのに対し、格安SIMの料金が安いことに起因すると考えられます。
とくに、povoやLINEMOは「妥当だと思う」が60％を超えています。povoは基本料金が無料でデータをトッピングするシステム、LINEMOはLINEのカウントフリーの提供など、独自のプランを展開している点で評価されているということです。
料金が高い人ほど見直し意向が強い
現在の月額料金ごとにスマホ料金を見直したいと思う人の割合について調査した結果は以下の通りです。
現在の月額料金ごとにスマホ料金を見直したいと思う人の割合を調査したところ、月額料金が高くなるにつれて「見直したい」と答えた人が多い傾向が見られました。これは料金が高い人ほど、現在のコストに納得していない、できるだけ安くしたいという意識が強いと考えられます。
スマホ料金見直し理由は「料金が高いから」が過半数
スマホ料金を見直したい理由について調査した結果は以下の通りです。
スマホ料金を見直したい理由について調査した結果、「料金が高いから」が最も多く半数を超えました。これは通信費用のコスト削減を望む人が多いことが直接的な理由と考えられます。
また、次点で「データ容量が足りないから・余っているから」「通信速度・品質に不満があるから」も10％を超えており、データ容量のバランスや通信クオリティに関して契約を見直したいという意識が強いことが指摘されています。
見直し時は「月額料金の安さ」を最重視
スマホ料金見直しで最も重視するポイントについて調査した結果は以下の通りです。
スマホ料金見直しで最も重視するポイントについて調査した結果、「月額料金の安さ」を重視する割合が最も多く6割を超えました。通信費用のコストを下げたいユーザーが多いことが指摘できます。
次点で「通信速度・品質」に回答があり、料金だけではなく通信クオリティや快適性も重点としていることが考えられます。
調査から見えてきた消費者ニーズ
今回のスマホ料金の見直しに関する調査により、約6割のユーザーがスマホ料金の見直しを検討しており、その主な理由は「料金が高いから」であることが明らかになりました。実際に、大手キャリア3社では7割以上のユーザーが料金を高いと感じている一方、格安SIMでは料金に納得しているユーザーが多く、とくにpovoやLINEMOといった独自のプランを展開するサービスで高評価を得ています。
全体の7割近くが月額5,000円未満のプランを選択しており、通信コストを抑えたいという意識が強いことがうかがえます。料金見直しで重視するポイントとしては「月額料金の安さ」が6割以上と圧倒的に多く、コストカットへの関心の高さが浮き彫りになりました。
一方で、「通信速度・品質」や「データ容量の多さ」も一定の支持があり、単に安さだけでなく、サービスの質も含めた総合的な判断が求められていることがわかります。
スマホ料金を見直す際は、現在の利用状況やデータ使用量を把握した上で、料金の安さだけでなく通信品質や自分に合ったプラン内容を総合的に比較検討することが重要と言えるでしょう。
調査概要
調査主体は株式会社WACARU NETで、クラウドソーシングサイト上のアンケートを調査方法としています。調査対象はクラウドソーシングサービスに在籍する695名で、実施期間は2025年9月15日～2025年9月18日です。