AppleやNetflix級の「超大企業」が倒産するシナリオとは?



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「Apple」や「Amazon」「Google」などの世界的な大企業は「大きすぎて潰せない」とすら言われています。

しかし、過去にはどんな大企業でも、潰れてしまった例が数多くあります。大企業が倒産する原因やメカニズムについて、YouTubeチャンネル「Logically Answered」が解説しています。



*Category:テクノロジー Technology|*Source:Logically Answered,wikipedia

世界的な超大企業が潰れてしまった例とは?

歴史上の大企業が破産を申請した実例を見てみましょう。

百貨店を発明したと言われる「シアーズ・ローバック社」は、1900年代以降、全世界で圧倒的に大きな小売業者となりました。しかし、2018年に「シアーズ・ローバック社」は破産を申請し、すべての店舗を閉鎖してしまいます。

同様に「クライスラー」と「ゼネラルモーターズ」は、1900年代の自動車業界で2大巨頭と言われていましたが、2000年代後半にどちらの企業も破産を申請をしています。だが、この2つの企業は2000年代後半の自動車産業にとっては不可欠な存在であった為、政府や株主によって救済されました。


もし今後、EVへの移行に乗り遅れ、経営が悪化し再度破産申請をしたら、また救済されるのでしょうか。「テスラ」や「リビアン」そして「フォード」のような優秀な企業が他にあれば、もう救済されることは無いはずです。


つまり、政府や株主が破綻した企業を救済したとしても、時代についていけなかった企業は倒産していってしまうのです。また、企業が大き過ぎて潰せないのであれば、そもそも救済をする必要も無いはずです。しかし、現実ではどんな大企業であっても潰れる可能性は持っているのです。

まず、すべての大企業が直面する最初の苦悩は、規模の問題と言われています。

「規模の経済性」という言葉があります。これは大企業が大きな市場にサービスを提供することによって生産量を増やし、価格競争で優位になるというメリットを持ちながら、多額の初期投資が必要だったり売れない場合のリスクが大きくなったりするデメリットがあり、大企業になるにつれて小回りが利きにくくなるという言葉です。

大企業は常に「規模の経済性」を意識して経営されています。


一方、小さい会社であれば、人材もいないし、派手な社内イベントも無く、役員や幹部が世界中を飛び回っているわけでもありません。そして、社員が毎日何時間もメールに応えたり、長時間の会議に参加したりする必要も無いのです。

今で言ったら「YouTuber」はいい例です。中には大規模なチームと制作費を背景に持つクリエイターもいますが、ほとんどのクリエイターの運営コストは極めて小さいです。

「YouTuber」の中にも、編集やスポンサー契約などを手伝ってくれる従業員はいるかもしれませんが、収入に比べれば、人件費にかける金額は極めて少額です。寝室や家の中の小さなセットで録音しているだけであれば、再生回数が悪い月があってもそこまで大きな損害にはならないのです。


「YouTuber」は大企業のように多くのお金を稼ぐことはできませんが、お金を失うリスクも少ないのです。

また、プロのタレントを起用して作品を作ると1本の動画に100万円以上の費用がかかるかもしれませんが、「YouTuber」であれば1本30万円程度で作成できるかもしれません。その程度の経費は、再生数を獲得できれば問題なく回収できるのです。


続いては「Apple」で考えてみましょう。Appleはカリフォルニアの会社を存続させるために何千万ドルも支払う必要があります。また、会議やメールに応えるために何万時間も費やす必要があったり、小さな企業なら必要としない何千人ものマネージャーやディレクターに多額の給料を支払う必要もあるのです。


今のAppleの利益にとってこの支出は、ごくわずかに思えるかもしれませんが、これらすべての要因が摩擦を生む可能性がある事を注意するべきです。

そして、この摩擦は、Appleをどんどん遅くし、新進気鋭の競合他社に追い抜く絶好の機会を与えてしまうかもしれないのです。


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