「ブラックフライデー」認知度95.5%! 11月28日のセール購入予定者の約8割が「節約のためのまとめ買い」活用予定

[PR] 本ページでは一部にアフィリエイトリンクを利用しており、購入実績などに基づいて手数料を受領しています。
ブラックフライデーに関する調査のタイトル画像

 くふう生活者総合研究所は、家計簿サービス「Zaim」ユーザー、チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」ユーザー計6,136名ならびに「トクバイ」導入企業113社を対象に調査を実施しました。調査期間は生活者向けが2025年10月10日(金)〜13日(月)、企業向けが2025年10月3日(金)~15日(水)です。

 株式会社くふうカンパニーHDは10月22日、生活者8,386名およびチラシ・買い物情報サービス「トクバイ」導入企業113社を対象とした「ブラックフライデー」に関する調査結果を発表しました。

目次

認知度は95.5%で前年比1.8%上昇

ブラックフライデーの認知度を示す円グラフ

 「ブラックフライデー」について「知っている」(68.3%)と「名前は知っている」(27.2%)を合わせた認知度は95.5%となりました。前年調査(2024年10月実施)では「知っている」が93.7%であったため、認知度は1.8%上昇しており、ブラックフライデーというセールイベントが日本の生活者に浸透してきていることがわかります。

 なお、前年の調査(2024年10月実施、トクバイユーザー対象、n=5,907)では「知っている」が93.7%であったため、今年の認知度向上が確認されました。

 ブラックフライデーセールでの購入意向をたずねたところ、約半数(47.8%)が「買い物したい」と回答しました。

ブラックフライデーセールでの購入意向を示す円グラフ

買い物場所はスーパーマーケットが54.2%で最多

ブラックフライデーセールで買い物したい場所の棒グラフ

 買い物したい場所は「スーパーマーケット」(54.2%)が最も多く、「ECサイト」(53.3%)が僅差で続きました。「ドラッグストア」(28.0%)、「衣料品店・アパレルショップ」(23.5%)、「ホームセンター」(20.4%)も2割以上の人が選択しており、生活者がさまざまな業態のブラックフライデーセールを期待していることがわかります。

購入希望商品は「食料品・飲料品」が63.2%

ブラックフライデーセールで買いたいものの棒グラフ

 買いたいものは「食料品・飲料品」(63.2%)が最も多く、「日用品・衛生用品」(55.7%)が続きました。ブラックフライデーセールにおいては、家電や家具、パソコンなどの高額商品よりも日常的に必要なものを購入したい生活者が多いことがわかります。

 用途は「日常使い」が約8割と圧倒的に多く、物価高で節約志向が続く中、少しでも安くまとめ買いや買い置きしておきたいという気持ちが表れています。

ブラックフライデーセールで買いたい商品の用途を示す棒グラフ

平均予算は2万2,882円

ブラックフライデーセールの予算を示す円グラフ

 2025年のブラックフライデーセールの買い物予算は「1万~3万円未満」(35.5%)の金額帯が最も多く、「5,000~1万円未満」(27.3%)が続きました。選択肢での回答から算出した平均予算は2万2,882円となります。

 前述のように高額商品よりも食料品や日用品の購入希望が多いことから、ある程度のまとめ買いを考えている人が多いと推察されます。

セール関心度では「年末セール」に次ぐ3番目

関心のあるセールを比較した棒グラフ

 季節のセール・企業の恒例となっているセールの中で、買い物したり開催時期をチェックしたりする”関心のあるセール”をたずねたところ、「年末セール」(38.1%)が最も多く、「amazonのセール」(36.6%)に僅差で続き、「ブラックフライデー」(35.0%)は3番目に関心が高いことがわかります。

小売企業の半数以上が販促施策を実施予定

小売企業のブラックフライデー販促施策実施予定を示す円グラフ

 スーパーマーケットをはじめとする「トクバイ」導入企業に2025年のブラックフライデーに販促施策を実施するかと聞いたところ、半数以上の企業が「実施する」と回答しました。

 販促施策を行う理由としては、年々ブラックフライデーにお客様やメディアの関心が高まっているため、年末前に売上の山を作ってそのまま12月に入りたいという声や、ブラックフライデーはすでに日本になじみがあるため安さのイメージが打ち出しやすく、セールにつなげやすいといった声が挙がりました。

 また、ブラックフライデーというセールがお客様に浸透しており購入促進を図ることができるため、物価高騰への対応やイベント感醸成のため、販促施策による売上効果が一番高い施策のためなどの理由も報告されています。

 具体的には、食品小売企業からは「年々、ブラックフライデーにお客様・メディアなどの関心が高まっているため、年末前に売上の山を作りそのまま12月に入りたい」といった声や、「ブラックフライデーはすでに日本になじみがあるため、安さのイメージが打ち出しやすく、セールにつなげやすい」といった声が挙がりました。また、家電小売企業からは「ブラックフライデーというセールがお客様に浸透しており、購入促進を図ることができるため」といった理由が、靴小売企業からは「販促施策による売上効果が一番高い施策のため」といった声が報告されています。

節約意識の高まりがセール活用を促進

 「ブラックフライデー=安く購入できる」という認識が生活者に広がってきており、企業には大きな販売促進の機会と捉えられています。生活者は物価高騰の影響によりセールを節約に役立てたいという気持ちが大きく、生活必需品が安くなるブラックフライデーセールへの関心は高く、まとめ買いできるよい機会と考えているようです。

関連リンク

目次