防災用トイレ動画が総再生数12万回突破! 地震増加で防災意識高まる

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防災用トイレの使用イメージと収納時の製品写真

 株式会社サンコーは2月4日、SNSアカウントで公開した「防災用トイレ」に関する動画投稿が、InstagramおよびFacebookを合わせた総再生回数12万回を突破したと発表しました。

目次

地震増加による防災意識の高まり

 近年、日本国内では地震活動が活発化しています。気象庁のまとめによると、2025年に日本国内で震度1以上を観測した地震は4,456回にのぼり、2017年以降で最多となりました。地震が突発的な災害ではなく、日常的に備えるべきリスクとして生活者に認識されつつあります。

 また、年末から1月にかけては、能登半島地震や阪神・淡路大震災の発生日が重なる時期でもあり、防災に関する報道や特集を通じて、防災意識が例年高まりやすいタイミングとなっています。

12万回を突破した背景

 同社の動画投稿が多くの再生数を獲得した要因として、複数の点が挙げられます。

 防災意識が高まる時期に合わせて、生活に直結する「トイレ問題」という具体的なテーマを扱ったことが、視聴者の関心を集めたということです。防災用品の中でも、防災トイレや凝固剤については必要性の認知は進んでいる一方で、「具体的な使い方」や「準備方法」を分かりやすく解説したSNSコンテンツは総じて少なく、実用的な情報へのニーズが高まっていました。

 さらに、災害時の使用シーンを想起しやすい内容にすることで、防災を「自分ごと」として捉えやすい情報提供となっていたことが、SNS総再生回数12万回突破につながったと考えられます。

 同社が実施した意識調査では、「防災用トイレについて、被災時に不安に感じること」に関するアンケートで、「設置のしやすさ」や「簡易トイレの使用耐久度合」「処理が不安」といった、カタログスペックだけでは見えにくい不安があがったということです。これらの不安に対し、動画で視覚的に「使い方のコツ」を解説したことが、多くの共感と再生を生む結果となりました。

動画投稿

https://www.instagram.com/reel/DSrnP4ZkuDx/?igsh=dHpiNmtuYWd2azZy

トイレ備蓄の目安

内閣府ガイドラインに基づく防災用トイレの備蓄目安表

 内閣府のガイドラインでは、成人の1日の平均排泄回数は1人あたり5回といわれています。インフラ復旧までの時間を考慮すると、一人あたり最低3日分(15回分)、可能であれば7日分(35回分)の備えが推奨されています。

 計算式は以下の通りです。

 5(回/日)×人数×日数(日)=必要備蓄数(回分)

動画内で紹介した防災トイレ

ポータブルコーナートイレ(品番:R-46)

ポータブルコーナートイレの製品パッケージと展開時の写真

 動画で紹介されている防災用品として、ポータブルコーナートイレが挙げられます。この製品は1台2役の設計で、平常時はフタをして腰掛け用チェアとして、災害時は簡易トイレとして活用可能です。

 本体を開いて便座とフタを乗せるだけで即座に完成し、使用しない場合は折りたたんで収納ケースに入れて保管できます。汚物袋と凝固剤が10回分同梱しており、追加購入なしで防災トイレの備蓄を開始できるということです。

商品仕様

 価格は12,100円(税込・メーカー希望小売価格)です。サイズは48×35×40cm、重量は記載されていません。

 素材については、トイレ本体の本体・便座はポリプロピレン、フタはABS樹脂、底板は木となっています。クッションシートの表面はポリエステル100%、裏面はアクリル樹脂(カテキン入り)です。凝固剤は高分子ポリマー、汚物袋はポリエチレンで構成されています。

 耐熱温度は本体・便座・フタが120度です。生産国は日本となっています。

購入方法

 ポータブルコーナートイレは複数の販売チャネルで購入できます。

今後の展開

 サンコーは、地震大国である日本において、防災用トイレを起点とした情報発信を通じて、国民一人ひとりの防災意識向上に貢献することを目指しているということです。今後も、防災備蓄の重要性や、具体的な活用方法をわかりやすく伝えることで、災害時に「備えていてよかった」と実感できる社会づくりに寄与していく方針です。

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